【アンケート調査】不動産オーナーが賃貸経営で使いたいコミュニケーションツール5選
賃貸経営において、不動産オーナーと不動産会社・管理会社の「コミュニケーション」は最も重要な要素の一つ。コミュニケーション不足は賃貸経営を悪化させ、最悪のケースでは破綻させる恐れもあるからです。
今回は、賃貸経営で活用したいコミュニケーションツール、またコミュニケーション不足が賃貸経営に及ぼす影響について全国100名の不動産オーナーにWebアンケートを実施しました。コミュニケーション不足を円滑にし、安定した賃貸経営を目指すヒントにしてはいかがでしょうか。
賃貸経営に活用したいコミュニケーションツールは?
出典:GMO賃貸DX WEBメディア編集部独自調べ(N=100)
賃貸経営で活用したいコミュニケーションツールについてアンケート調査した結果は、以下のようになりました。
- 第1位:メール(22.2%)
- 第2位:LINE(20.5%)
- 第3位:賃貸不動産管理アプリ(18.7%)
- 第4位:電話(14.3%)
- 第5位:チャットツール(14.0%)
3位までの「メール」や「LINE」、「賃貸不動産管理アプリ」は同程度の割合。一方、従来主流だった「郵便」や「FAX」といったアナログのコミュニケーションツールは下位という結果になりました。普段お使いのコミュニケーションツールはどこにランクインしたでしょうか。
以下、アンケート結果の理由について解説します。
第1位:メール
最上位は「メール」でした。ビジネスシーンを中心に使用しているユーザーがほとんどであり、不動産会社や管理会社とのやりとりに使っていると推測されます。
メールは文書でのコミュニケーションだけでなく、ファイル添付や本文の装飾もできるなど、便利な機能を簡単に使える点も人気の理由です。汎用性の高さゆえに不動の人気ツールだと言えるでしょう。
第2位:LINE
第2位にランクインしたのは「LINE」でした。
LINEは全世代で使用率の高いSNSです。10代〜30代では約9割、60代〜70代でも約7割が使用しているとのデータも存在。他のSNS(FacebookやTwitter)に比べても、使用率の高い人気ツールです。
メールにはない「グループ機能」を活用することで、関係者にまとめてメッセージやファイル送信もできます。入居者や不動産会社とのコミュニケーションにも活かせるでしょう。
ただし、個人向けのLINEアプリでは情報セキュリティに懸念があるため、「LINE for Business」といったセキュリティ対策を講じたサービスを利用するのも一つの方法です。
第3位:賃貸不動産管理アプリ
第3位は「賃貸不動産管理アプリ」でした。
賃貸不動産管理アプリ一番の特徴は、コミュニケーションに必要な機能・情報が集約されている点。アプリのサービス内容にもよりますが、基本的には「チャット機能」や「契約情報閲覧機能」などが備わっています。
関係者に連絡をする際にチャット機能でメッセージを送れることはもちろん、物件や入居者に関する情報が集約されているため、アプリ一つでコミュニケーションを完結させることも可能です。
また、アプリによっては「入居・退去手続き」「電子契約」「家賃滞納対策」などの機能も備わっているため、賃貸経営の業務効率を改善できるでしょう。
第4位:電話
電話も以前より多用されているコミュニケーションツールです。
第4位という結果となったのは、手軽にコミュニケーションできる手段ではありますが、「相手と時間を合わせないと通話できない」「会話の内容が記録に残らない」といったデメリットがあるからだと考えられます。
メールやLINE、チャットの場合、こちらから送ったメッセージに対して相手の都合の良いタイミングで返信してもらえますが、電話の場合は短時間であっても相手を拘束してしまうことになります。また、会話内容を記録していないためにのちのちトラブルとなることもあるかもしれません。
もちろん、文章では伝わりにくいニュアンスを伝える、あるいは緊急性の高い内容を伝えるためには電話のが適しているため、使い分けることが大切です。
第5位:チャットツール
最後にランクインしたのは「チャットツール」でした。
ビジネスシーンで用いられる代表的なチャットツールとして、「Slack」や「Chatwork」が挙げられます。グループ機能やファイル送信機能、通話機能、メンション機能(※)を駆使して、手軽にコミュニケーションを図れる点が魅力です。
※メンション機能はメールにおける「To」機能にあたります。メッセージの受信者を指定することで、相手に通知を届け、円滑なコミュニケーションが可能です
コミュニケーション不足が賃貸経営に及ぼす影響は?
出典:GMO賃貸DX WEBメディア編集部独自調べ(N=100)
コミュニケーション不足による賃貸経営への影響についてアンケート調査した結果は、以下のようになりました。
- 第1位:空室率が上がる(37.2%)
- 第2位:管理会社への不満(32.7%)
- 第3位:キャッシュフローの悪化(29.6%)
第1位の「空室率が上がる」が約4割、他は約3割という結果です。不動産オーナーが特に懸念するのは、やはり家賃収入への影響ではないでしょうか。
以下、アンケート結果の理由について解説します。
第1位:空室率が上がる
不動産オーナーと不動産会社・管理会社とのコミュニケーションがおざなりになると、空室率は上がります。
例えば、入居者から「エントランスのオートロックが壊れているので直してほしい」という声が挙がっているのに関係者のコミュニケーションに時間がかかれば、それだけ対応も遅れてしまいます。セキュリティに関わる部分のため早急な対応を求められるため、対策までに時間を要すると入居者の不信感につながりかねません。
こうした不満が一つひとつ積み重なることで、更新せずに退去される可能性が高まるでしょう。また、入居時のコミュニケーションに時間がかかれば、せっかくの入居希望者を取りこぼすことにもなりかねません。
第2位:管理会社への不満
第2位は「管理会社への不満」でした。
コミュニケーション不足により空室率が上がれば、不動産オーナーの家賃収入は減少します。当然ながら、不動産オーナーは管理会社のやり方に対して不満を抱くようになるでしょう。状況が改善されない場合は契約を解除され、別の管理会社に切り替えられてしまいかねません。
第3位:キャッシュフローの悪化
第1位の「空室率が上がる」にも紐づきますが、コミュニケーション不足は「キャッシュフローの悪化」も招きます。
コミュニケーション不足により空室率が上がれば、家賃収入(現金収入)が減ってしまいます。
賃貸経営において、現金は非常に重要です。長期的には黒字経営だったとしても、目下の家賃収入が減ることで、現金の急な入用に対処できなくなります。最悪のケースでは、黒字ながら賃貸経営が破綻してしまうケースもあるでしょう。
オーナーと円滑なコミュニケーションを図るアプリ「GMO賃貸DX」
不動産オーナー、不動産会社・管理会社とのコミュニケーションを手軽に効率的よく行えるのが、賃貸不動産管理アプリである「GMO 賃貸DX」です。
不動産オーナー向けの代表的な機能は、以下の通りです。
- チャット
- 電子契約(※業界で唯一)
- 稼働状況の表示
- 月次・年次の収支報告
- 新規売買物件の提案
- ワークフローでの承諾(修繕見積書や家賃設定、広告料設定など)
チャット機能ではWebブラウザとアプリ、両方でコミュニケーションを図れます。
契約関係の情報も、アプリから閲覧することが可能。また、不動産オーナーが気になる「稼働状況(空室率)」や「収支報告」もすぐに確認できます。
賃貸経営に関わるコミュニケーションをアプリ一つで完結できるため、不動産オーナーとのやりとりに課題を感じている場合は導入を検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ
不動産オーナーから人気を集めているコミュニケーションツールは「メール」や「LINE」、「賃貸不動産管理アプリ」が上位にランクインしました。電話は4位であり、メッセージを主体としたコミュニケーションが重視される傾向がうかがえます。
コミュニケーション不足は「空室率の上昇」や「管理会社への不満」といった事態を招きかねません。「GMO賃貸DX」といったアプリを駆使して、効率的なコミュニケーションをおすすめします。